BYD（NYSE：なし、HKG：1211）は、中国でEVやEV用電池を開発する会社です。BYDは世界最大のEV大国である中国で、市場シェア１位のEV開発メーカーです。米国テスラと同様に２０年に株価が高騰し、わずか６ヶ月で４倍にも暴騰しています。
- 「中国最大のEVメーカー、株価は６ヶ月で４倍に高騰…」
- 「世界１位のEV大国で、販売台数は右肩上がりに増えている…」
- 「米中対立や反資本主義など、中国株に投資するのはリスクが高い...」
中国のEV市場は最も大きく、世界の５７％を占めています。政府の補助金が後押し、新エネルギー車市場は、わずか５年で１６倍にも拡大しています。EV車の補助金も延長された事で、２１年も２２年も力強く拡大する事が予想できますね。
しかしながら、個人的にはBYD株は投資したい銘柄ではありません。なぜならば、世界中のEV市場は補助金なしには成り立たない産業だからです。
中国政府が期待するよりも、中国市場でEV車の普及は進んでいません。最大のEV大国である中国でも、販売台数は全体の３.７％だけです。２０年で終了するはずの補助金が２２年に延長されたのは、期待するよりも伸びてないからです。
２２年に延長されたが、毎年１０％ずつ補助金は減額されます。２０年度は１０％、２１年度は２０％、３０年度は３０％です。そのため、２０年度のEV車の販売台数は好調でも、徐々に縮小する事は安易に予想できますね。
１８年から業績が伸びてないBYDは、２２年以降も成長できる可能性は低いです。
- BYDの４半期決算（２０２０年７-９月）は？
- BYDの過去１０年間の売上高や営業利益は？
- 中国最大のEVメーカーでも、投資すべきではない理由は？
▼▼２０２２年１２月は資産が６０００万円を超える▼▼
２０年３月に米国株を初めて、２.５年で運用額を１０倍に増やしました。
ただし、大幅に増えた理由は運の要素が大きいです。２０年や２１年は歴史的な好相場で、素人でも読みやすい相場でしたね。ただし、２２年現在は５００社以上の銘柄分析を行い経験を積んだことで、なんとかプラスを維持しています。
過去の実績の詳細については、次の記事を参考にしてください。
記事の内容を簡単に知りたい
BYD（比亜迪）の四半期決算は？
BYDの過去四半期の決算を紹介します。
２０１９年６月３０日までの決算
- 売上高：５９２.１億元（前年比＋１３％）
- 営業利益：３５.６７億元（＋２６％）
- 純利益：１４.５４億元（３.０３倍）
- １株当たり利益：-
２０１９年１２月３１日までの決算
- 売上高：６２５.６億元（前年比−１１％）
- 営業利益：２７.７億元（−４７％）
- 純利益：１.５９億元（−９４％）
- １株当たり利益：-
９５年に設立したBYDは、中国最大の電気自動車を製造するメーカーです。電気自動車だけではなく、携帯電話部品やEV用の電池も開発します。中国のEV市場ではシェア１位、世界で３番手のEV用電池を開発する会社です。
１９年１２月末の売上高は前年比１１％減で６２５億ドル、営業利益は４７％減で２７.７億ドルです。２０年にEV車の補助金が切れる事もあり、業績は低迷していますね。
２０２０年６月に公開予定
２０２０年６月に公開予定。
では、BYDの売上高や営業利益の１０年間の推移はどうでしょうか
BYD（比亜迪）の１０年間の損益計算書は？
BYDは２００２年に２.８ドルで、香港市場に上場しています。リーマンショック後の１０年に株価は８５ドルまで高騰するも、その後は低迷しています。コロナ後の２０年５月に株価は急騰し、２０年１１月は新高値１９４ドルで推移しています。
では、BYDの売上高や営業利益はどうなのでしょうか？
その１：売上高と営業利益の１０年間の推移は？
過去１０年間の決算書を見ると、堅実に売上高を伸ばしてきた事が分かりますね。政府の新エネルギー車の後押しもあり、１４年以降は順調に伸びています。しかしながら、中国経済が減速し始めた１８年以降は伸びていません。
この先、EV車がどれだけ普及するかは、中国政府の補助金次第だと言えます。
その２：BPSとEPSの１０年間の推移は？
過去１０年間のEPS（１株あたり純利益）は、比較的に順調に伸びていると言えますね。しかしながら、BPS（１株あたり純資産）は、順調に伸びているとは言えないですね。自動車関連は競争が激しく、利益を上げるのが難しい業種でもあります。
その３：営業CFと投資CFの１０年間の推移は？
過去１０年間のCFも順調ではなく、フリーCF（営業CF−投資CF）は大きくマイナスです。自動車などの製造業は、巨額の設備投資を必要とするため投資CFは大きいです。しかしながら、２０年（TTM）だけ見ると、業績は悪くはありません。
好調な理由は、２０年は再び中国の自動車販売台数が上向いた事、それから２２年までEV補助金が延長された影響が大きいですね。
BYDに投資する上での注目ポイントは？
BYDに投資する上で注目すべきポイントを紹介します。BYDは電気自動車と、EV用電池を開発する会社です。そのため、中国市場で電気自動車の需要が高くなれば、BYDの売上高も上昇しますね。
注目１：２０１９年の販売台数は２年連続でマイナス？
リーマンショック以降、世界の自動車販売台数は右肩上がりで増えています。特に大きな市場は中華圏で、世界の販売台数の２０％近くを占めます。販売台数が増えていない、北米、西欧、日本とは対照的ですね。
先進国以外の発展途上国では、販売台数は右肩上がりで増え続けています。
１８年と１９年は、前年比でマイナス成長になりました。これは、中国経済の鈍化と米中貿易摩擦の影響です。しかしながら、２０年以降は中華圏を中心に再び力強く成長します。２３年には、販売台数は初の１億台に達する見込みだと言います。
では、世界のEV市場はどれくらい大きいのでしょうか？
注目２：中国のEV市場が世界の５７％を占める？
環境対策の需要が高まり、世界的にもEV車は増え続けています。
EV市場が最も大きいのは中国で７０万台、２番手は米国で２２万台、３番手はノルウェーで４.６万台と続きます。EV市場が大きい国ほど、政府の補助金も大きい事が分かりますね。EV市場は、補助金なしには成り立たない市場でもあります。
中国の１９年のEV販売台車数は９７万台です（参考：2019年の新エネルギー車販売台数は4.0％減）。全ての販売台車数は２５７６万台なので、全体の３.７％にしか過ぎません。
急速に普及してるように見えるEV市場だが、実態としてはまだまだ小さいですね。また、政府の補助金がなくなれば、普及しない可能性もあります。
では、中国のEV車はどれくらいのペースで進んでいるのでしょうか？
注目３：１９年の新エネ販売台数は１２０万台？
中国の新エネルギー車販売台数の推移です。
１９年の販売台数は前年比４％減で１２０.６万台です。１９年は経済減速でマイナスに転じるも、高い成長率で市場が拡大していますね。
２０年は再び２桁成長で拡大する見込みです。２０年９月の新車販売台数は１２.８％増、EV車やハイブリッド車を含む新エネルギー車は前年比６７.７％増です（参考：9月の自動車販売、6カ月連続で増加）。
販売台数が急増したのは、２０年に終了予定だった補助金が２２年まで延長されるからです。また、補助金は徐々に縮小される事も販売増を促しています。支給額は前年比で２０年に１０％、２１年に２０％、２２年に３０％と削減されます（参考：新エネ車補助金は2022年まで延長）。
先進国がコロナ以前の水準に戻る前に、中国は前年より力強く成長しています。
では、BYDの事業の中で、電気自動車はどれくらい占めるでしょうか？
注目４：自動車関連の売上高は５２％を占める？
BYDは主力の電気自動車だけではなく、携帯端末用部品や電池も製造しています。
自動車関連の売上高は５２％、携帯端末用部品は４０％、電池関連は８％を占めています。２０年上半期はコロナで自動車関連が不調だったが、代わりにEV用電池事業がカバーしています。
では、中国の自動車販売のシェアはどうなっているのでしょうか？
注目５：新エネの市場シェアは中国１位で２０％？
２０１７年の乗用車販売シェアのメーカーランキングです。
中国で最も人気が高いメーカーは、独のフォルクスワーゲンで市場シェアは１５％です。２番手が上海汽車の９％、３番手が米国GMの７％、４番手が日本ホンダの６％、５番手が吉利汽車の５％と続きます。
対して、ハイブリッドやEVの新エネルギー車で１位はBYDです。
BYDの市場シェアが２０％、２番手の北京汽車が１８％、３番手の吉利が１４％と続きます。中国の新エネ市場は中国企業が独占していますね。個人投資家に人気が高いEV車専門のNIOは、トップ９社にランクインしていません。
参考：ニオの四半期決算｜２Qは前年比2.46倍でもリスクが高い理由
中国ではEV車に政府の補助金が出るため、右肩上がりで販売台数が増えています。では、BYDのEV用の電池は、世界でどれだけのシェアがあるのでしょうか？
注目６：EV用電池は世界３番手でシェアは１２.５％？
２０１８年の出荷量ベースのEV用電池世界シェアです。
EV用電池でシェア１位は、中国のCATLという会社です。CATLは１１年に設立されたスタートアップ企業で、トップの曾毓群（Robin Zeng）会長は、「MacBook」の電池技術に携わっていました。わずか１０年でCATLを世界１位の電池メーカーに育てました。
２位はパナソニックで２５.２％、３位にBYDで１２.５％を占めます。最も勢いがあるのはCATL社だが、中国のEV市場が拡大する限りはBYDの売上高も伸びますね。
▼▼２０２２年１２月は資産が６０００万円を超える▼▼
２０年３月に米国株を初めて、２.５年で運用額を１０倍に増やしました。
ただし、大幅に増えた理由は運の要素が大きいです。２０年や２１年は歴史的な好相場で、素人でも読みやすい相場でしたね。ただし、２２年現在は５００社以上の銘柄分析を行い経験を積んだことで、なんとかプラスを維持しています。
過去の実績の詳細については、次の記事を参考にしてください。
投資家はBYD株を購入するべきか？
- 売上高は拡大傾向にあるも、１８年以降は減少してる
- 製造業では営業利益率５％台は高いが、やはり物足りない
- EV車やEV用電池は、政府の補助金なしでは成り立たない
- EV大国の中国でも、新エネ車が占める割合は３.７％だけ
- ２２年に補助金が延長されるも、段階的に削減される
- ２２年以降も、BYDが売上高を伸ばすのが難しい
中国のEV市場は最も大きく、世界の５７％を占めています。政府の補助金が後押し、新エネルギー車市場は、わずか５年で１６倍にも拡大しています。補助金も延長された事で、２１年も２２年も力強く拡大する事が予想できます。
しかしながら、個人的にはBYD株は投資したい銘柄ではありません。なぜならば、世界中のEV市場は補助金なしには成り立たない産業だからです。
中国政府が期待するよりも、中国市場でEV車の普及は進んでいません。最大のEV大国である中国でも、販売台数は全体の３.７％だけです。２０年で終了するはずの補助金が２２年に延長されたのは、期待するよりも伸びてないからです。
２２年に延長されたが、毎年１０％ずつ補助金は減額されます。２０年度は１０％、２１年度は２０％、３０年度は３０％です。そのため、２０年度のEV車の販売台数は好調でも、徐々に縮小する事は安易に予想できますね。
１８年から業績が伸びてないBYDは、２２年以降も成長できる可能性は低いです。
まとめ：BYD（比亜迪）の四半期決算は？
- ９５年に設立、EV車とEV用電池を開発するメーカー
- 中国の新エネルギー車で、シェア１位で２０％もある
- EV用電池は世界３番手で、１２.５％のシェアを持つ
- 中国は世界１位のEV大国で、世界市場の５７％を占める
- 売上高は拡大傾向にあるが、１８年以降は業績が悪化してる
- 中国の補助金は最大で１１０万円、２２年に延長された
- 補助金廃止後の２２年以降も、成長できる可能性は低い
個人的には、BYD株は投資したい銘柄ではありません。
なぜならば、世界中のEV市場は補助金なしには成り立たない産業だからです。中国政府が期待するよりも、中国市場でEV車の普及は進んでいません。最大のEV大国である中国でも、販売台数は全体の３.７％だけです。
補助金が２２年に延長されたのは、期待するよりも伸びてないからです。
２２年に延長されたが、毎年１０％ずつ補助金は減額されます。２０年度は１０％、２１年度は２０％、３０年度は３０％です。そのため、２０年度のEV車の販売台数は好調でも、徐々に縮小する事は安易に予想できますね。
１８年から業績が伸びてないBYDは、２２年以降も成長できる可能性は低いです。
会社員が株式投資で成功できない理由とは？
参考：- 個人投資家で、年収３００万円未満は全体の４９％を占める
- 個人投資家で、年収５００万円未満は全体の７３％を占める
- 収入が少ない会社員ほど、自由に使える時間も少ない
- お金があれば、株式投資は下手くそでも成功できる
- お金がないと、王道のインデックスや高配当投資が通用しない
- お金がないなら、リスクを考慮しながら増やす努力が必要になる
- 投資でリスクを取るなら、投資スキルを磨かないといけない
- 株式投資は確率のゲームだから、経験や知識で誰でも上達できる
- 仕事が忙しい会社員は、投資と向き合う時間が絶対的に足りない
会社員が株式投資で勝つのは難しいです。
なぜならば、株式投資で絶対的に必要な「お金」と「時間」の両方がないからです。日本証券業協会の調査によると、個人投資家で年収が３００万円未満は全体の４９％も占めます。
実は、お金と時間の両方がないと、世に出回っている投資手法の多くは通用しません。なぜならば、投資本や投資手法は、お金かもしくは時間がある事を前提にしているからです。書籍やネット上に投資の攻略法は溢れているが、年収が低い会社員を対象にしていません。
会社員時代に私は１０年以上も負け続けていました。その後に、短期間で資産を２.５倍に増やせたのは、投資に集中できる「時間」と「お金」があったからです。
ここで言いたい事は、会社員は株式投資でか勝てないという事ではありません。
私たち会社員はまず、なぜ投資で勝てないのか理解する必要があります。勝てない原因を正しく理解しなければ、根本的な解決策を議論できないからです。会社員が投資で勝てない正体さえ分かれば、後はそれに合わせて戦略を練るだけです。
２１年中盤には、好相場が崩れる可能性がある？
いくつかの幸運が重なり、２０１７年に会社を辞める機会がありました。
しかしながら、私が選んだ道は決して順風満帆ではありません。セミリタイアしたのは十分な収入があったからではなく、もう会社員を続ける事に耐えられなかったからです。３０代で無職になった私は、逃げるようにして会社を辞めて実家に戻りました。
実家に戻りさえすれば、とりあえず食費と家賃を払わなくて良いからです。この時期は本当に辛くて、生活が苦しい中で大学まで行かせてくれた母親を思うと、申し訳ない気持ちで夜には涙が止まりませんでした。
私には、誰よりも株式投資もビジネスの才能がないのは明らかです。
ネットビジネスでようやく月１万円を超えたのは、ブログを始めから１年１１ヶ月です。また、１人で生活できるだけの収入を得るのに２年９ヶ月も要しています。過去１０年間の投資の損失額は２００万円以上です。いくつかの幸運や人々の助けがあり、ようやく生活できるだけの収入を得られました。
しかし、２０年のコロナ危機で収入が激減し、再び大きな試練が与えられます。
ただ、結果的にこの苦境は私にとって大きく成長する機会になりました。米国株で成功した事で、２０年以降の資産は加速度的に増えていますね。ネットの収入もあるが、投資だけで８００万円以上の利益が出ています。この苦境を乗り越えられたのも、私の実力ではなく本当に運が良かったに尽きます。
私が短期間に資産を２.５倍に増やせたのは、単純に好相場に支えられていたからです。
コロナで相場が激しく動いている時は、日々の値動きに付いていけず毎日パニック状態でした。しかしながら、投資の知識を付けた後に当時を振り返ると、教科書通りの「金融相場」だった事が分かります。金融相場とは、不景気の中で発生する経済実態が伴わない株高です。
３月に最安値６８６０ドルを付けたNASDAQは、すぐ後に急騰し１０ヶ月で１.９倍も上昇しています。過去１０年負け続けた私が短期間で成功できたのは、好相場の流れに乗れたからです。
もしも、この期間に資産を減らした人は、正しい投資のやり方を知らないせいで、本来得られるはずの利益を大幅に逃しています。２１年は「金融相場＋業績相場」で、２０年よりも大きな強気相場に突入すると言われています。業績相場とは、政府の財政支出で持ち直した実体経済に応じた株高です。
ただし、私たちに残されている時間は多くはありません。
なぜならば、株式市場は未来を予測して動くため、FRBが利上げする前に崩れる可能性があるからです。早ければ、２１年の中盤前には強気相場が終わります。０８年から長く続いた強気相場終われば、その反動で今後１０〜２０年は弱気相場になる可能性が高いです。
だからこそ、私たちは１日も早く投資手法を身につけて、いますぐに資産を増やす必要があります。私の場合だが、好相場に１ヶ月乗り遅れれば、月１００万円以上の利益を逃す事になります。投資手法は１日でも早く習得することを考えた方がいいですね。
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