２１年は仮想通貨、ドローン、宇宙、環境銘柄など、様々なテーマ株が高騰しています。測量ソフトを開発するベントレー・システムズ（BSY）も、ドローン関連銘柄です。他のドローン銘柄と同様に、株価は２１年に高騰するのでしょうか？
- 「測量はドローンと相性が良く、建築、土木、農業で使われる…」
- 「市場規模は１３５億ドルだが、２５年に１２９０億ドルになる…」
- 「イーハンが虚偽で６２％暴落したが、ドローンは終わりなのか…」
ベントレーは、測量やマッピングのソフトを開発する企業です。無人飛行機やドローン、３D技術にも測量ソフトが広く活用されています。特に注目されているドローンは、地図を生成しながら飛行する必要があるからです。
個人的には、ベントレーは投資したい銘柄ではありません。
なぜならば、需要が高いソフトを開発しているが、明らかに割高水準にあるからです。２０年２月時点のPERは９５倍と高いです。アナリスト予想のEPSを織り込んだPERも７０倍です。
ドローンで需要が高い測量ソフトだが、株価に織り込み済みです。
将来的にドローンに対して強気な姿勢は変わりません。商用ドローンの市場規模は２５年には９倍の１２９０億ドルの見通しです。ただし、ドローン関連は赤字企業が多い上に、大半の銘柄はすでに割高な点に注意が必要ですね。
ベントレーに限らず、割安になる局面があれば投資したいですね。
- ベントレーの４半期決算（２０２０年９-１２月）は？
- ベントレーの過去１０年間の売上高や営業利益は？
- 競合が多いレッドオーシャンで、投資できる銘柄がない？
▼▼２０２２年１２月は資産が６０００万円を超える▼▼
２０年３月に米国株を初めて、２.５年で運用額を１０倍に増やしました。
ただし、大幅に増えた理由は運の要素が大きいです。２０年や２１年は歴史的な好相場で、素人でも読みやすい相場でしたね。ただし、２２年現在は５００社以上の銘柄分析を行い経験を積んだことで、なんとかプラスを維持しています。
過去の実績の詳細については、次の記事を参考にしてください。
記事の内容を簡単に知りたい
ベントレー・システムズ（BSY）の四半期決算は？
ベントレー・システムズ（BSY）の四半期決算を紹介します。
２０年２Q決算（２０２０年６月３０日）
- 売上高：１.８９億ドル（前年比＋９％）
- 営業利益：４７７８万ドル（＋５８％）
- 純利益：３４３７万ドル（＋４８％）
- １株当たり利益：０.１２ドル（＋５０％）
２０年３Q決算（２０２０年９月３０日）
- 売上高：２.０３億ドル（前年比＋８％）
- Subscriptions：１.７３億ドル（＋１１％）
- Perpetual licences：０.１２億ドル（−７％）
- Services：０.１６億ドル（−４％）
- 営業利益：４１９２万ドル（＋１％）
- 純利益：５８４万ドル（−７１％）
- １株当たり利益：０.０２ドル（−７１％）
３Qの売上高は前年比８％増で２.０３億ドル、営業利益は前年比１％増で４１９２万ドルでした。２Qに引き続き順調に売上高が伸びていますね。ソフトを開発するベントレーは、リーマンショックの影響をほとんど受けていません。
ベントレーは、測量やマッピングなどのソフトウェアを開発する企業です。次世代技術の発達に伴い需要は年々増しています。次世代技術とは、ドローンや３D測量、レーザースキャニングなどですね。
２０年通期の売上高の予想は７.９-８.０億ドルです。これは前年比＋７.２-８.６％の成長率を想定しています。
２０年４Q決算（２０２０年１２月…）
２１年２Q決算は、２１年３月２日に公開予定です。
では、クラトスの売上高や営業利益の１０年間の推移はどうでしょうか？
ベントレー・システムズ（BSY）の損益計算書は？
ベントレーは２０年９月に３３ドルで上場しました。株価は順調に上昇し、最高値は２１年１月の５２ドルです。２１年２月現在は４９ドル前後で推移しています。
その１：売上高と営業利益の１０年間の推移は？
過去１０年間の決算書を見ると、着実に売上と利益を伸ばしています。１８年に１７％だった営業利益率は、２０年には２１％まで伸ばしていますね。ベントレーは堅実な経営をしてる事が分かります。
その２：BPSとEPSの１０年間の推移は？
過去１０年間のBPS（１株あたり純資産）とEPS（１株あたり純利益）です。数値が３年分しかないため、過去の傾向を読み取れないですね。
その３：営業CFと投資CFの１０年間の推移は？
過去１０年間のフリーCF（営業CF−投資CF）は黒字を上げています。ソフトウェアを開発するベントレーは、投資CFが少ない優良ビジネスだと分かりますね。
では、私たちはどのように投資判断すれば良いのでしょうか？
ベントレー・システムズ（BSY）の注目ポイントは？
ベントレーに投資する上で注目すべきポイントを紹介します。ベントレーは測量やマッピングのソフトを開発する企業です。この分野はドローン技術で需要が高く、ドローン関連銘柄としても注目されています。
注目１：測量に特化したベントレーのシェアは５％？
北米のCAD企業のマーケットシェアです。CADとはPCを用いて設計支援を行うツールで、建設、土木など様々な分野で活用されています。
シェア１位はドイツのSiemensで３１％です。次いで、フランスのDassaultが２０％、３位は米国のAutodeskが１８％と続きます。ベントレーは５％のシェアで、地理やマッピングに特化したCADを提供しています。
そして、地理などの測量ソフトは、ドローンで活躍が期待されていますね。商用ドローンは、２５年には１２９０億ドルの巨大産業になります。
注目２：商用ドローンは年率５６.５％で拡大する？
商用ドローンのマーケットサイズの予想です。
２０年の商用ドローンの市場規模は１３５億ドルでした。年率５６.５％で市場が拡大し、２５年には１２９０億ドルになると試算されています。利用は個人撮影、検査やメンテナンス、マッピング調査や土木測量など多岐に渡ります。
２０年時点ではエネルギーなど電力会社で使われています。エネルギー業界は人の作業が困難な場所での点検・保守が多いからです。また、運輸・倉庫業も大きな市場になると予想されます。
参考：2020年のドローン世界市場は1.6兆円、2025年まで年平均8.3％で成長
ドローンが利用される多くの現場で、測量ソフトも必要になります。
注目３：ドローンの利用用途は個人撮影が４２％？
参考：Here’s how the U.S. government can accelerate drone deliveries
ドローンが使われる用途はたくさんあります。
現在、最もドローンの利用が多いのは個人撮影で４２％を占めますね。次いで、不動産やエネルギーなどの公共事業が続きます。
個人撮影が多いことは、まだまだ事業に活用してる現場が少ない事を示しています。事業で利用されてない理由は、ドローンの規制が多いからです。FAA（連邦航空局）はドローンの合法化を進めています。
事業での利用用途は、農業、検査、教育、建設でも期待されています。
こうしたドローンが使われる現場の多くでは、測量システムが必要ですね。特に建築やエネルギーでは、危険な地域で人間が測量する現場も多いです。ドローンが代用すれば、高効率かつ低リスクで行えますね。
ドローン業界では、測量ソフトの需要は今後も高まります。
▼▼２０２２年１２月は資産が６０００万円を超える▼▼
２０年３月に米国株を初めて、２.５年で運用額を１０倍に増やしました。
ただし、大幅に増えた理由は運の要素が大きいです。２０年や２１年は歴史的な好相場で、素人でも読みやすい相場でしたね。ただし、２２年現在は５００社以上の銘柄分析を行い経験を積んだことで、なんとかプラスを維持しています。
過去の実績の詳細については、次の記事を参考にしてください。
まとめ：ベントレー・システムズの四半期決算は？
- ２０２０年に上場した、測量ソフトを開発する米国企業
- UAVやドローン、３D技術にも測量ソフトが活用される
- 需要が高いソフトで、売上高は年率８％で着実に成長
- １８年に１７％だった営業利益率は、２０年に２１％
- 赤字が多いドローン関連で、投資CFが少ない優良企業である
- ドローン市場は２５年には、９倍の１２９０億ドルになる
- 中国ドローンEHが、虚偽疑惑で２１年２月に６２％も暴落
個人的には、ベントレーは投資したい銘柄ではありません。
なぜならば、需要が高いソフトを開発しているが、明らかに割高水準にあるからです。２０年２月時点のPERは９５倍と高いです。アナリスト予想のEPSを織り込んだPERも７０倍です。
ドローンで需要が高い測量ソフトだが、株価に織り込み済みです。
将来的にドローンが強気なのは変わりません。商用ドローンの市場規模は２５年には９倍の１２９０億ドルになります。ただし、ドローン関連は赤字企業が多い上に、大半の銘柄はすでに割高な点に注意が必要ですね。
中国ドローンの競合イーハン（EH）は、虚偽疑惑で２１年２月に６２％も下落しています。しかし、逆張り投資目線で見るならば、粉飾疑惑は好材料ですね。今後の動向を見た上で購入を検討したいですね。
参考：イーハン（EH）の四半期決算｜成長率+104%だが虚偽で62％も暴落？
会社員が株式投資で成功できない理由とは？
- 個人投資家で、年収３００万円未満は全体の４９％を占める
- 個人投資家で、年収５００万円未満は全体の７３％を占める
- 収入が少ない会社員ほど、自由に使える時間も少ない
- お金があれば、株式投資は下手くそでも成功できる
- お金がないと、王道のインデックスや高配当投資が通用しない
- お金がないなら、リスクを考慮しながら増やす努力が必要になる
- 投資でリスクを取るなら、投資スキルを磨かないといけない
- 株式投資は確率のゲームだから、経験や知識で誰でも上達できる
- 仕事が忙しい会社員は、投資と向き合う時間が絶対的に足りない
会社員が株式投資で勝つのは難しいです。
なぜならば、株式投資で絶対的に必要な「お金」と「時間」の両方がないからです。日本証券業協会の調査によると、個人投資家で年収が３００万円未満は全体の４９％も占めます。
実は、お金と時間の両方がないと、世に出回っている投資手法の多くは通用しません。なぜならば、投資本や投資手法は、お金かもしくは時間がある事を前提にしているからです。書籍やネット上に投資の攻略法は溢れているが、年収が低い会社員を対象にしていません。
会社員時代に私は１０年以上も負け続けていました。その後に、短期間で資産を２.５倍に増やせたのは、投資に集中できる「時間」と「お金」があったからです。
ここで言いたい事は、会社員は株式投資でか勝てないという事ではありません。
私たち会社員はまず、なぜ投資で勝てないのか理解する必要があります。勝てない原因を正しく理解しなければ、根本的な解決策を議論できないからです。会社員が投資で勝てない正体さえ分かれば、後はそれに合わせて戦略を練るだけです。
２１年中盤には、好相場が崩れる可能性がある？
いくつかの幸運が重なり、２０１７年に会社を辞める機会がありました。
しかしながら、私が選んだ道は決して順風満帆ではありません。セミリタイアしたのは十分な収入があったからではなく、もう会社員を続ける事に耐えられなかったからです。３０代で無職になった私は、逃げるようにして会社を辞めて実家に戻りました。
実家に戻りさえすれば、とりあえず食費と家賃を払わなくて良いからです。この時期は本当に辛くて、生活が苦しい中で大学まで行かせてくれた母親を思うと、申し訳ない気持ちで夜には涙が止まりませんでした。
私には、誰よりも株式投資もビジネスの才能がないのは明らかです。
ネットビジネスでようやく月１万円を超えたのは、ブログを始めから１年１１ヶ月です。また、１人で生活できるだけの収入を得るのに２年９ヶ月も要しています。過去１０年間の投資の損失額は２００万円以上です。いくつかの幸運や人々の助けがあり、ようやく生活できるだけの収入を得られました。
しかし、２０年のコロナ危機で収入が激減し、再び大きな試練が与えられます。
ただ、結果的にこの苦境は私にとって大きく成長する機会になりました。米国株で成功した事で、２０年以降の資産は加速度的に増えていますね。ネットの収入もあるが、投資だけで８００万円以上の利益が出ています。この苦境を乗り越えられたのも、私の実力ではなく本当に運が良かったに尽きます。
私が短期間に資産を２.５倍に増やせたのは、単純に好相場に支えられていたからです。
コロナで相場が激しく動いている時は、日々の値動きに付いていけず毎日パニック状態でした。しかしながら、投資の知識を付けた後に当時を振り返ると、教科書通りの「金融相場」だった事が分かります。金融相場とは、不景気の中で発生する経済実態が伴わない株高です。
３月に最安値６８６０ドルを付けたNASDAQは、すぐ後に急騰し１０ヶ月で１.９倍も上昇しています。過去１０年負け続けた私が短期間で成功できたのは、好相場の流れに乗れたからです。
もしも、この期間に資産を減らした人は、正しい投資のやり方を知らないせいで、本来得られるはずの利益を大幅に逃しています。２１年は「金融相場＋業績相場」で、２０年よりも大きな強気相場に突入すると言われています。業績相場とは、政府の財政支出で持ち直した実体経済に応じた株高です。
ただし、私たちに残されている時間は多くはありません。
なぜならば、株式市場は未来を予測して動くため、FRBが利上げする前に崩れる可能性があるからです。早ければ、２１年の中盤前には強気相場が終わります。０８年から長く続いた強気相場終われば、その反動で今後１０〜２０年は弱気相場になる可能性が高いです。
だからこそ、私たちは１日も早く投資手法を身につけて、いますぐに資産を増やす必要があります。私の場合だが、好相場に１ヶ月乗り遅れれば、月１００万円以上の利益を逃す事になります。投資手法は１日でも早く習得することを考えた方がいいですね。