Koolearnの四半期決算|オンライン英語教育の最大手

Koolearn Technology(OTC:KLTHF、HKG:1797)は、オンラインに特化した英語のスクールです。中国で2番手の教育サービス「New Oriental Education」の子会社で、17年にテンセントの出資も受けています。

  • 「中国のオンライン教育市場は急拡大、英語に特化している…」
  • 「米国に留学する中国人は増え続け、今後も英語の需要は増える…」
  • 「米中対立や反資本主義など、中国株に投資するのはリスクが高い...」

中国のオンライン教育は年率28%で拡大する成長産業ですね。その中でも、K12向けの教育は31%を占め、17年度には前年比52%で成長しています中国人が子供の教育に投資する金額は世界6位で、1人当たりのGDP比で言うと世界1位だと言えます。

しかしながら、個人的にはKoolearn株は投資したい銘柄ではありません。

なぜならば、18年以降に業績が悪化し、赤字に転落しているからです。18年の営業損失は−23%、19年には−80%まで悪化しています米中分断により中国人留学生が減る可能性が高く、今後も英語の需要は急速に萎む可能性は高いです。

本来であれば、オンライン教育はコロナで恩恵を受けるはずですね。しかしながら、前年比16%増と冴えず、営業損失は売上高以上に膨らんでいます自己資本比率は61%と高いが、倒産する可能性も十分にあると言えます。

Koolearnの投資判断したい人向け
  1. Koolearnの4半期決算(2020年7-9月)は?
  2. Koolearnの過去10年間の売上高や営業利益は?
  3. オンライン教育市場が拡大しても、投資すべきではない理由は?

Koolearn Technologyの四半期決算は?

Koolearn Technologyの過去四半期の決算を紹介します。

2020年11月19日までの決算

第1Q決算の内容は...
  1. 売上高:5.67億ドル
  2. 営業利益:−0.93億元
  3. 純利益:−0.71億元
  4. 1株当たり利益:-

2020年3月20日までの決算

第2Q決算の内容は...
  1. 売上高:5.12億ドル(前年比+16%
  2. 営業利益:−6.09億元(前年度−1.10億元)
  3. 純利益:−6.70億元(前年度−0.88億元
  4. 1株当たり利益:-

参考:Koolearn Technology Holding Limited

Koolearn Technologyは、「New Oriental」の子会社でオンライン教育に特化した「Koolearn.com」を運営する会社です。16年にテンセントから出資を受けて、19年に香港市場に上場を果たしました

急拡大する中国のオンライン教育市場で、成長が期待される銘柄です。

20年3月期の売上高は16%増で5.12億元、営業利益は−6.09億元でした。オンライン教育はコロナ渦かでは追い風ですね。しかしながら、依然として営業利益は赤字が続いています。

2021年3月に公開予定

2021年3月に公開予定。

では、Koolearnの売上高や営業利益の10年間の推移はどうでしょうか

Koolearn Technologyの10年間の損益計算書は?

Koolearnは19年に香港市場に10香港ドルで上場しました。その後は、順調に株価は上昇し、20年8月に最高値39ドルを付けています。20年11月は若干株価は低迷気味で、26ドル前後で推移しています。

では、Koolearnの売上高や営業利益はどうでしょうか?

その1:売上高と営業利益の10年間の推移は?

過去10年間の決算書を見ると、売上高は上昇傾向にあるが、営業損失が大きく膨らんでいますね。テンセントの出資を受けた17年以降に急落し、19年に営業利益率は−80%まで下落しています

不調の原因は、政治の米中分断の影響で英語を学ぶ留学生が減少してるからかもしれません。米国の中国人受け入れに制限を掛ける可能性が高いです。

その2:BPSとEPSの10年間の推移は?

過去10年間のEPS(1株あたり純利益)は、安定しているとは言えないですね。特に業績が悪化した19年と20年に大きく落ち込んでいます。BPS(1株あたり純資産)はデータがなく判断できません。

その3:営業CFと投資CFの10年間の推移は?

過去10年間のCFを見ても、18年以降に営業CFとフリーCF(営業CF−投資CF)が大きく下落している事が分かります。自己資本比率は61%と高いが、このまま業績が上向かなければ倒産する可能性もあります。

では、私たち投資家はKoolearnをどのように判断すれば良いのでしょうか?

Koolearn Technologyの注目ポイントは?

Koolearnに投資する上で注目すべきポイントを紹介します。Koolearnは、英語教育を核にした中国の教育サービスです。そのため、中国国内で教育市場が拡大すれば、Kooleanの売上高も伸びますね。

注目1:K12向けオンライン教育市場は前年比52%で拡大?

参考:中国のオンライン教育の成功要因とは?

中国のオンライン教育市場は、コロナ以前から右肩上がりで増えています。

2019年のオンライン教育市場は、前年比28%で拡大し2.4兆円(1596億元)でした。22年には4.7兆円に達すると言います。

オンライン教育の中でも特に伸び率が大きいのが、K12(幼稚園から高校終了まで)向けです。17年のK12向けオンライン市場は、前年比52%増で4481億円でしたオンライン教育市場全体に占める割合は31%と小さいが、急激に拡大している市場ですね。

では、中国の教育市場で親会社の「New Oriental」はどの立ち位置にいるのでしょうか?

注目2:中国の教育企業は世界最大規模で1位と2位?

参考:China’s private education market set to reach $330 billion by 2020

中国のトップ2社は、世界市場でもトップの教育企業です。

中国市場1位は、小中高生向けに全科目を提供するTALで資産額は191億ドルです次いで、New Orientalが145億ドルで続きますね。3〜9位は外国企業が続くも、10位以降は再び中国企業が占めています。いかに、中国が教育に力を入れているかが分かりますね。

では、市場が急拡大するオンライン市場で、Kooleanのシェアを見てみましょう。

注目3:オンライン向けも市場2位で18.3%を占める?

K-12(小中高生)向けオンラインクラスの市場シェアです。

17年時点で「Koolean.com」は、オンライン市場の18.3%を占めます1位はTALの「xueersi.com」で、シェアは28.9%ですね。New Orientalの子会社であるKoolearnは、17年にテンセントの出資を受け、19年に香港市場に上場しています。

しかしながら、18年以降のKooleanは業績が急激に悪化していますね

原因として挙げられるのは、米中分断で米国からの圧力を受けているからです。米国に渡る中国人留学生が減れば、英語教育の需要も急速に萎みますね。

投資家はKoolearn株を購入するべきか?

Koolearn株に投資すべきでない理由は...
  1. 売上高は拡大傾向にあるも、19年に大きく減速してる
  2. 18年に赤字に転落し、営業損益は80%まで拡大した
  3. 米中分断による政治リスクで、英語を学ぶ中国人が減少した
  4. コロナ特需のはずが、20年の営業損失は売上高より大きい

中国のオンライン教育は年率28%で拡大する成長産業ですね。その中でも、K12向けの教育は31%を占め、17年度には前年比52%で成長しています中国人が子供の教育に投資する金額は世界6位で、1人当たりのGDP比で言うと世界1位だと言えます。

しかしながら、個人的にはKoolearn株は投資したい銘柄ではありません。

なぜならば、18年以降に業績が悪化し、赤字に転落しているからです。18年の営業損失は−23%、19年には−80%まで悪化しています米中分断により中国人留学生が減る可能性が高く、今後も英語の需要は急速に萎む可能性は高いです。

本来であれば、オンライン教育はコロナで恩恵を受けるはずですね。しかしながら、前年比16%増と冴えず、営業損失は売上高以上に膨らんでいます自己資本比率は61%と高いが、倒産する可能性も十分にあると言えます。

まとめ:Koolearn Technologyの四半期決算は?

Koolearn株の特徴は...
  1. 1993年に事業開始、中国最大の教育サービスの子会社
  2. オンラインの英語教育に特化した「Koolean.com」を運営する
  3. 17年にテンセントの出資を受け、19年に香港市場に上場する
  4. 留学用のTOEFL、語学研修、児童向けなど、試験対策にも強み
  5. 売上高は拡大傾向にあるも、19年に大きく減速してる
  6. 18年に赤字に転落し、営業損益は80%まで拡大した
  7. コロナ特需のはずが、20年の営業損失は売上高より大きい

個人的には、Koolearn株は投資したい銘柄ではありません。

なぜならば、18年以降に業績が悪化し、赤字に転落しているからです。18年の営業損失は−23%、19年には−80%まで悪化しています米中分断により中国人留学生が減る可能性が高く、今後も英語の需要は急速に萎む可能性は高いです。

本来であれば、オンライン教育はコロナで恩恵を受けるはずですね。しかしながら、前年比16%増と冴えず、営業損失は売上高以上に膨らんでいます自己資本比率は61%と高いが、倒産する可能性も十分にあると言えます。

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